セールや値引きそのものが危険というわけではありません。

ただし、他店ではほとんど値引きされていない商品が50％OFF、70％OFF、90％OFFなど、相場から大きく離れた価格で販売されている場合は、一度立ち止まって確認した方が安心です。

一つの商品だけでなく、有名ブランドの商品、家電、衣類、バッグ、靴などが、ジャンルを問わず大量に安く販売されているサイトもあります。

本来は流通経路も販売条件も異なる複数のブランドが、同じような大幅値引きで並んでいる場合は、サイト全体を慎重に確認しましょう。

商品ページをよく見ると、商品名と写真が一致していなかったり、説明文がまったく別の商品について書かれていたりすることがあります。

他の通販サイトから商品情報を機械的に集めたり、複数の商品ページを流用したりしている場合、このような不整合が起こることがあります。

自動翻訳などを利用したサイトでは、日本語として不自然な表現が残っていることがあります。

一か所の誤字だけで危険と判断する必要はありませんが、サイト全体に意味の通らない文章や不自然な言い回しが多い場合は注意が必要です。

通信販売を行う事業者では、販売業者名、住所、電話番号、支払方法、返品条件など、取引に必要な情報が表示されています。

サイト下部などにある「特定商取引法に基づく表記」「会社概要」などを確認してみましょう。

ただし、「特定商取引法に基づく表記があるから安全」とは限りません。

偽サイトが、実在する別会社の名称や住所、電話番号を無断で掲載しているケースもあります。

会社概要を読むだけで終わらせず、表示されている情報を検索してみると、さらに確認しやすくなります。

住所を検索したら全く別の施設だった、電話番号が別会社のものだった、会社名そのものが見つからない、といった場合には、購入を急がない方がよいでしょう。

反対に、実在する会社名が表示されていたとしても、その会社の公式サイト側に同じ通販サイトへの案内があるかまで確認すると、より安心です。

URLは、偽サイトを確認するときの重要な手掛かりのひとつです。

検索結果やSNS広告に表示されたリンクをタップした際、最初に表示されていたURLとは別のドメインへ移動することがあります。

正規サイトでも決済サービスやログイン画面などで別ドメインへ移動する場合はありますが、理由の分からないURL変更が起きた場合は注意しましょう。

購入手続きへ進んだら、支払方法についても確認しましょう。

商品ページでは複数の支払方法が利用できるように見えていたのに、最終的には銀行振込だけになるなど、途中で条件が変わる場合は注意が必要です。

銀行振込の場合、振込先名義が販売会社名や運営者名と大きく異なっていないかも確認しておきましょう。

有名ブランドの商品を購入する場合は、検索結果に出てきたショップをそのまま信用するのではなく、ブランドやメーカーの公式サイトを一度確認してみましょう。

公式オンラインストアのURL、正規販売店一覧、偽サイトへの注意喚起などが掲載されている場合があります。

広告や検索結果から直接購入する前に、公式サイトを起点に販売先を確認する方法も覚えておくと安心です。

詐欺サイトを100％簡単に見分ける方法があるわけではありません。

サイトの見た目も年々巧妙になり、普通の通販サイトとほとんど変わらないページもあります。

だからこそ、ひとつのチェック項目だけで判断するのではなく、複数の情報を組み合わせて確認することが重要です。

偽サイトで購入してしまった場合、本来のブランドやメーカーが代金を補償できるとは限りません。

しかし、必ず泣き寝入りになるという意味でもありません。

クレジットカードを利用した場合はカード会社、銀行振込をした場合は金融機関へ早めに相談し、サイトのURL、注文画面、メール、振込記録などを保存しておきましょう。

どこへ相談すればよいか分からない場合は、消費者ホットライン「188」から身近な消費生活相談窓口へ相談することもできます。